先日のテレビ取材についての総括がダークパターン対策協会のHPに

 

YouTubeの動画はこちら↓↓
https://youtu.be/Q2BT_gynJHQ

以下ダークパターン対策協会のHPより↓↓

「ダークパターン」をテーマとした授業を豊中市立第十一中学校が実施、消費者庁および文部科学省のレビューを経て

楽天ニュース（Infoseek)の記事↓↓

「ダークパターン」をテーマとした授業 ｜Infoseekニュース

PR　Timesの記事↓↓（プレリリース）

「ダークパターン」をテーマとした授業を 文部科学省のレビューを経て制作  プレスリリース

 

大阪府豊中市立第十一中学校 生徒 コメント

■ 生徒インタビュー１人目


「今回の授業では、隣の席の人や班のメンバーと意見を出し合いながら取り組むことができ、とても良い経験になりました。ダークパターンという言葉自体は知りませんでしたが、偽サイトがあることや、気をつけないと危険な場合があることは何となく知っていました。実際に、ページを開いたときに「同意」だけが表示されて不安になった経験があり、そのときは親に相談して対応してもらいました。今回の授業を通して、もしまた不安なことが起きた場合でも、一人で抱え込まずに親や大人に相談することが大切だと改めて感じました。自分で判断しきれないときは、周りに頼りながら対処していきたいと思います。あと祖母がスマホを使い慣れなかったりしているのですが、危ないサイトなどが出ても大丈夫なのかわからないと思うんです。だから祖母にはこのダークパターンについて伝えたいと思いました。」

■ 生徒インタビュー２人目
「ダークパターンっていう言葉を今日初めてちゃんと知って、こんなふうに人をだます仕組みがあるんだとわかって、すごく勉強になりました。これからは、サイトの小さい文字や注意書きもちゃんと読んで、すぐにクリックしたりしないように気をつけたいです。今まで怖い思いをしたことはあまりないんですけど、もしこれから不安に思うことがあったら、自分だけで決めないで、お母さんや家族に相談してから行動しようと思います。」

川村 健市（かわむら けんいち）校長 コメント

 ■ ダークパターンをテーマにした授業の重要性について
現在、インターネットやSNS上ではさまざまなトラブルが発生しており、子どもたちには正しい情報を見極める力がこれまで以上に求められています。今回のようにダークパターンをテーマにした授業はデジタル社会において非常に重要であり、必要性の高い取り組みであると感じています。

■ 授業にダークパターン対策協会の動画を活用してみて
子どもたちはTikTokなどの短い動画を視聴することには慣れていますが、今回活用したヤッターマンの動画や啓発動画は、コンパクトで分かりやすく、効果的な教材でした。
また動画の完成度が高く、内容をもとに子どもたちが自分の言葉で説明する場面があったことも、大変良い学びにつながったと感じています。

■ 保護者からの反応について
 保護者の皆さまからは、非常に良い反応をいただいています。「分かりやすかった」「これまで知らなかった」「このマークは初めて見た」といった声が寄せられ、本取り組みを実施して良かったと感じています。本校の教育目標の一つに「人とのつながりを大切にする生徒の育成」があります。今回の授業では、自分自身が正しく理解することはもちろんですが、その学びを保護者や祖父母、地域の方々といった身近な人に伝え、守るという視点も大切にしました。子どもたち自身が被害に遭わないことだけでなく、家族や周囲の大人が騙されないことも、子どもたちの安心や幸せにつながります。そうした観点からも、今回の家庭での共有を促す宿題は非常に意義のある取り組みであったと考えています。

授業担当・家庭科 松崎 弘太（まつざき こうた）先生 コメント

■ 授業実施の背景と目的
ダークパターンは、SNSやスマートフォンが当たり前となっている中学生にとって非常に身近な課題です。家庭科の消費者教育で「お金」を扱う中でも、特に生徒が日常的に使うスマートフォンに潜む危険に焦点を当てたいと考え、今回の授業を取り入れました。実生活と直結する内容として、自分ごととして捉えてほしいという思いがあります。

■ 今後の期待と教育の広がりについて
AIの進化など時代が大きく変化する中で、スマートフォンは最も身近な存在です。だからこそ、自分の身を守るだけでなく、家族や周囲の人を守る力を身につけてほしいと考えています。これからは、調理や裁縫だけでなく、お金の使い方や消費者トラブルを防ぐ力を育てる教育がより重要になるはずです。

 

当協会では、本事例をモデルケースとし、全国の教育機関におけるダークパターン対策授業の展開を目指しています。ダークパターンによる消費者被害の未然防止と、インターネット上の信頼性向上に向け、教育・啓発活動を継続してまいります。